日本人が1番打っているP社がバカチン接種の感染予防のテストすらしてないことを認め、接種の感染予防効果がまったくのウソで未接種者への差別である入国制限や県民割などの接種証明も無価値(違法)とバレてしまった。
テストすらせず接種の感染予防効果がまったくのウソで接種証明も無価値とバレる!
製薬会社がバカチン接種を承認させるためにインチキはしまくっているやろと思っていたが、バカチン接種の感染予防のテストすらしてないことには絶句した。これで感染予防効果だけでなく製薬利権の医者がずっと説明してきた重症予防効果や副作用もまったく信用できなくなった。
このブログで何度も説明しているように打つ度に日本人の死者数や超過死亡が急増し、病人はその100倍前後で少なくとも去年より病人が1千万人前後もさらに増えているから、1年以上前から医療関係者がバカチン接種の副作用に気づいていないわけがない。
2021年8月の産経新聞のこの記事を確認すると全項目に接種者が含まれ、接種者と未接種者の感染者数(陽性者数)や重症者数の比較にはなっていないことがわかる。つまり、バカチン接種の有効性を2021年8月の時点ですでに捏造していたということは接種に効果がないまたは逆効果であることがこの時点でわかっていた。
コロ脳やワク信がバカチン接種の種類によって効果ガーと大騒ぎし、必死にP社の接種の予約をしていたが、適当に公表しただけでウソとすぐにわかるのにあまりにも痛すぎる。混ぜれば混ぜるほど副作用のリスクは高まりそうだが?簡単にだまされると在庫処分と人体実験ばっかりの従属国の日本人はとにかく悲惨だ。
簡単にだまされる平和ボケ日本人が日本を滅ぼしている!
2021年8月の産経新聞の記事の時点でインチキコロナ騒動を止めていれば約300兆円の税金をドブに捨てることはなかった。バカチン接種の副作用がひどいから、これから医療費や介護費がさらに必要になる。接種者の生命保険や健康保険の値上げも必要だ。未接種証明が病院や就職、結婚時に必須の時代がやってくる?
バカチン接種の感染予防効果がウソとわかったから、未接種者への差別である入国時の陰性証明や県民割の接種証明は完全に違法と確定した。科学的な根拠なく実施に踏み切った大臣や事務次官、知事などはすぐに辞職し、死ぬまで税金を返済する必要がある。
インチキコロナ騒動に簡単にだまされたコロ脳やワク信だけでドブに捨てた貴重な税金約300兆円を返済する必要がある。
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