【犯罪】厚生労働省が接種日未記入を接種不明ではなく未接種へ分類し接種の有効性を捏造!

静岡県浜松市のコロナ風邪の年代別感染状況(5/1から5/26) 危険な事件や事故

厚生労働省が接種日未記入を接種不明ではなく未接種へ分類し、バカチン接種の有効性を捏造していたことがバレ、大炎上している。接種の有効性を捏造していることは去年の8月にわかったから、ずっとブログで周知していたのに。

厚生労働省が接種日未記入を接種不明ではなく未接種へ分類し接種の有効性を捏造!

新型コロナワクチン打っても“未接種扱い”にしていた…厚労省「理由は不明だが意図的なものではない」(CBCテレビ) - Yahoo!ニュース
厚生労働省は10万人あたりの新規陽性者数を「新型コロナワクチンを打ったか打っていないか」で分けて公表していますが、その中でワクチンを打っている人の一部が“未接種者扱い”になっていたことがわかりました

「ワクチン接種の日付が「未記入」だった場合、厚労省はなぜか全て「未接種」に分類していたのです。」

「ワクチンを打っていない人は気をつけてなかなか感染の機会が少ないけど、(ワクチンを打った人は)打ったからいいわと感染の機会が増えるかもしれない。」

厚生労働省が接種日未記入を未接種へ分類し、バカチン接種の有効性を捏造していたことをやっと報道したが、去年の8月の大阪の感染状況の公表資料で接種不明と未接種をわざわざ合算して接種の有効性をごまかしていることがわかったから、接種の有効性の捏造をずっと周知してきた。

【隠蔽】厚生労働省と浜松市の接種者の陽性者数が違い過ぎて絶句!どっちが捏造しているのか?
厚生労働省と浜松市の公表資料の3回接種者と未接種者の陽性者数が違い過ぎて絶句する。バカチン接種の有効性を捏造することは犯罪だが、どちらが捏造しているのか?

厚生労働省が接種者の感染状況を修正しても未だに浜松市の接種者の感染状況とはまったく違うから、バカチン接種の有効性をまだ捏造している可能性が高い。接種後2週間は免疫力が低下し、コロナ風邪やいろんな病気にかかりやすくなる問題があるから、接種後2週間の接種者も未接種者へぶち込んでいる可能性が高い?

厚生労働省の接種の有効性捏造で未接種者が気をつけて外に出ないと訳がわからない言い訳をしているが、あえて未接種はコロナがただの風邪もわかっているから、外出しまくっとるわ。マスクも効果がないことがわかってるから、バカなコロ脳やワク信にからまれないようにずっと鼻出しウレタンマスクだったのに。

接種者は免疫力が低下しているからマスク以前の問題なのに未だに不織布マスクだらけで絶句する。わざわざプロ野球観戦の人混みの中に行き、暑い中全員マスクしてるなんて平和ボケの極みだ。

【利権】厚生労働省が接種不明でバカチン接種の有効性を隠蔽していたことがやっとバレる!
厚生労働省が接種不明でバカチン接種の有効性を隠蔽していたことは去年の8月からわかっていたが、やっとバレた。金儲け(製薬利権)のためにテレビや新聞が効果があるとウソを煽ってただけなのに簡単にだまされたコロ脳やワク信は平和ボケで終わっている。
接種前はコロナ風邪の被害が少なかったのに接種後に急増したアジアの惨状5/25

接種前はコロナ風邪の被害が少なかったのに接種後に急増したアジアの惨状5/25

日本だけでなくアジア各国で接種後に感染爆発しているから、厚生労働省だけでなく国会議員や知事、医者、役人などは接種の逆効果を理解し、自分たちは打たずに接種の有効性の捏造を煽って打ちまくらせ、日本の死者数が急増しているから、関係者は全員逮捕が必要だ。

【利権】日本で一番死者数が増えてもホテル県民割を餌に未だに打ちまくりたい危険な大阪!
大阪では打ちまくったら日本で一番死者数が増えてもまったく報道せず、ホテルの県民割「大阪いらっしゃいキャンペーン」を餌に未だに打ちまくろうとしているから終わっている。M社の株価は暴落したのに未だに大阪では自衛隊の大規模接種を実施してて絶句する。

3回接種者を対象にした県民割のホテル割引は科学的な根拠がないから当然違法だ。今まで割引したホテル代はウソをついた国会議員や知事、医者などの財産を没収し、死ぬまで返済だ。平和ボケが批判しまくってた4,630万円事件なんて屁でもない。

日本人の死者数が急増し、冬は電気が足らんけど、外国は援助するわ?

ウクライナへの支援物資輸送のための緊急無償資金協力

「日本の食料品等をウクライナ政府に引き渡すとともに、ウクライナ及び周辺国に対して緊急人道支援(計2億ドル)を実施してきました。また、ウクライナの経済を下支えするための財政支援(計6億ドル)、保健・医療関連機材の供与のための無償資金協力「経済社会開発計画」(3億円)等を実施する旨表明しています。」

(記者解説)ウクライナ避難民 特例措置の陰で続く「難民鎖国」 大阪社会部・浅倉拓也:朝日新聞デジタル
 ウクライナから日本へ避難する人々に、官民挙げての支援が広がっている。難民鎖国といわれてきたことを考えれば異例だが、これまで難民支援に携わってきた関係者の表情は浮かない。ほかの国からの人々への対応との…
政府、スリランカに3億8000万円支援(時事通信) - Yahoo!ニュース
 林芳正外相は20日の記者会見で、経済危機に直面しているスリランカに対し、計300万ドル(約3億8000万円)の緊急無償資金協力を実施すると発表した。

「経済危機に直面しているスリランカに対し、計300万ドル(約3億8000万円)の緊急無償資金協力を実施すると発表した。」

政府、電気使用制限を検討 今冬、違反した企業は罰金(共同通信) - Yahoo!ニュース
 経済産業省は27日、電力需給の逼迫が見込まれる今冬に大規模停電の恐れが高まった場合、大企業などを対象に「電気使用制限」の発令を検討すると明らかにした。違反すれば罰金が科される強制的な措置。また一般

「来年1月に東京電力管内でマイナス0.6%、中部、北陸、関西、中国、四国、九州電力で1.3%に陥ると予測されるなど、今冬は供給不足が懸念されている。」

日本の前年との死者数の増減や超過死亡数のグラフ2022年3月まで

日本の前年との死者数の増減や超過死亡数のグラフ2022年3月まで

日本の死者数が急増し、冬は電気が足らないことがわかっているのに、外国には多額の援助をする売国奴だらけの日本は終わっている。利権だらけのウクライナには数億ドルで、同じアジアの経済危機のスリランカにはたった3.8億円の援助だから、日本がいかに欧米の裏工作にやられてしまっているかがわかる。

実はテスラも認めてる?電気自動車は冬が苦手で雪国で乗るには不安なワケ | MOBY [モビー]
カーボンフリーの実現に向け、世界の自動車メーカー各社はEV化に舵を切っています。しかし課題の1つとして、「冬期の航続距離」という問題が指摘されています。端的にいえば、「EVは冬場にバッテリーの持ちが悪くなりやすい」ということですが、一体なぜこのようなことが起きるのでしょうか。

「EVが冬を苦手とする要因として、「冬はバッテリーの使用量が多い」こと、さらに「低気温ではバッテリーの性能を維持しにくい」ことが読み取れるでしょう。」

東京では電力が足らないのに寒くなったら性能が劣化する電気自動車に補助金を出してわざわざ購入させているのか?電気自動車もただの利権だから電力不足が見込まれる地域は寒くなったら電気自動車の使用を禁止にすれば良い。

PM2.5分布予測 - tenki.jp
PM2.5予測情報では、健康への影響が懸念されるPM2.5(微小粒子状物質)の分布について、日本気象協会の独自気象予測モデルなどを用いて、現在から48時間先までの傾向を予測しています。
自然エネルギーが自然にやさしいという嘘 高校の知識で分かる不都合な真実
太陽光や風力といった自然エネルギー(再生可能エネルギー)は「自然にやさしい」というイメージがあります。しかし太陽光や風力は、水力発電と同じ電力量を生み出すのに、水力発電所の5倍の面積が必要だといいます。それは「エネルギー密度」が低いからです。筑波大学の掛谷英紀准教授は「高校までの知識で、自然エネルギーのウソは容易にわか...
創価学会に激震 東京地検特捜部が公明議員の事務所にガサ入れ、本当のターゲットは小池百合子? | デイリー新潮
秋に控える衆院解散・総選挙を前に、政権与党の公明党とその支持母体である創価学会に激震が走っている。…

また、特に西日本では最近中国からの大気汚染(PM2.5)が毎日ひどく、太陽が霞み、黄砂でパネルが汚れるから太陽光発電なんてぼったくり電気料金になっているだけだろう。コロナ風邪よりもバカチン接種や高い新薬の副作用、中国からのPM2.5の方が危険なのに金儲け(利権)のためにテレビや新聞はまったく報道しない。

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